持続可能で活力のある流域社会の形成に向けた研究報告

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直轄河川における既設魚道状況調査に関する報告 Report on the Survey on the Existing Fish Channels Status in the Rivers Managed

by the Government

河川・海岸グループ 研 究 員 川田 貴章

水循環・まちづくりグループ グループ長 坂之井和之

主席研究員 塩井 直彦

水循環・まちづくりグループ 研 究 員 惠美 進一

生態系グループ 主任研究員 都築 隆禎

日本の河川における魚類などの遡上環境改善に関する取り組みは、堰における魚道整備などが従前より行われ

ていたところである。特に「多自然型川づくり」の一環として、平成 3年に開始された「魚がのぼりやすい川づ

くり推進モデル事業」の取り組みにより魚道整備が全国的に展開され、遡上可能範囲の拡大などのかたちで、そ

の効果が現れている。

一方で、「魚がのぼりやすい川づくり推進モデル事業」の取り組み開始から 20年以上が経過し、魚道設置によ

り遡上環境改善に一定の効果が現れている一方で、中にはその機能が低下している魚道や、所期の効果を十分に

発揮していない魚道が散見される。社会資本の維持管理の効率化が一層求められている状況のもとで、効果的な

魚道の機能維持や改善が求められる。また、魚道を小まめにメンテナンスすることにより、限られた維持管理費

の増大を抑えつつ、魚道を良好な状態に保つことが可能になると考えられる。

本稿は、平成 5・14・21 年に実施された河川横断施設の一斉点検結果と、平成 26・27 年度に行った既設魚道の

調査をもとに、河川横断施設と魚道の現状、魚道の整備効果、既設魚道の課題、課題解決に向けた魚道の効果的

な点検手法案について報告する。

キーワード：魚類、魚道機能調査、魚道計画、維持管理、連続性

Japan has been attempting to improve upstreaming environment for fish such as installing fishways at weirs. Particularly,

as part of “Nature-Oriented River Development,” “Fish-Friendly River Works Promotion Model Projects” started in 1991

spread installation of fishways nationwide and we have seen positive effects in the expansion of upstreaming migration

range.

While it has been over 20 years since the development of “Fish-Friendly River Works Promotion Model Projects” and we

are seeing positive effects in upstreaming environment by installing fishways in some degree, we are seeing some fishways

with deteriorating functions or those fishwasy that are not performing up to expectations. Under the circumstances where

efficiency in maintenance and management of social investments are being requested, maintenance and improvement of

efficient fishways are warranted. It is considered that by providing maintenance work frequently, cutting the budget for

maintenance and maintaining fishways in good order is possible.

This paper reports the results on the status of river-crossing facilities and fishways, effects of fishway installation and

issues on existing fishways, effective inspection method on fishways to resolve issues based on the entire inspection on

river-crossing facilities in 1993, 2002 and 2009 and survey on existing fishways in 2014 and 2015.

Key Words: fish, survey on fishway functions, fishway planning, maintenance management, continuity

リバーフロント研究所報告 第 27 号 2016 年 9 月

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１． はじめに

日本の河川行政は昭和 39 年の前河川法の制定によ

り、洪水を安全に処理すること（治水）、水資源対策を

推進すること（利水）を主眼にし、我が国の発展に大

きく寄与してきた。一方、昭和 50 年代から自然環境に

配慮した対応が進められてきたが法令上の位置づけが

なかったことから、平成 9 年に河川法が改正され｢治

水｣と｢利水｣に加え、｢河川環境の整備と保全｣が法の目

的に追加されたところは周知のところとなっている。

河川法改正に先立ち「多自然型川づくり」の一環と

して平成 3年から開始した「魚がのぼりやすい川づく

り推進モデル事業」の取り組みもあり、全国の既設横

断構造物への魚道の設置などの整備が進んできた。

本稿では、平成 5・14・21 年に実施された河川横断

施設の一斉点検結果と、平成 26・27 年度に行った既設

魚道の調査をもとに、河川横断施設と魚道の現状、魚

道の整備効果、既設魚道の課題、課題解決に向けた魚

道の効果的な点検手法案について報告する。

２．河川横断施設と魚道の現状

２－１ 河川横断施設の概況

河川横断施設は、全国の直轄区間内に 1,277 基（H26

調査時）ある。構造別には、固定堰が最も多く 43％を

占める。次いで、可動堰と床止めがそれぞれ約 25％を

占め、ダムが約 3％を占める（図－１）。

また、その設置目的は、取水目的が 55％と最も多く、

次いで床止めが 25％となっている（図－２）。

図－１ 河川横断施設の構造（H26 調査）

図－２ 河川横断施設の設置目的（H26 調査）

施設管理者は、国土交通省が最も多く全体の 36％を

占め、次いで自治体と土地改良区がそれぞれ 17％を占

める（図－３）。なお「その他」には、未記入のほか、

協会、個人などが含まれる。

また、地域別に施設数をみると、中部、近畿、中国、

九州が多く、特に一級水系の数が最も多い九州地方整

備局管内が突出して多い（図－４）。

図－３ 河川横断施設の管理者（H26 調査）

図－４ 河川横断施設の地域別分布と管理者の内訳

（H26 調査）

（凡例の区分は調査者の判断による）

取水707 

55%

分流34 

3%

潮止27 

2%

発電31 

2%

床止め322 

25%

ダム35 

3%

その他121 

10%

N=1277（横断工作物の数）

可動堰321 25%

固定堰552 

43%

床止め349 27%

ダム36 3%

不明19 

2%

N=1277（横断工作物の数）

国土交通省456 

36%

自治体216 

17%

企業48 

4%

農林水産省58 

5%

土地改良区218 

17%

水利組合75 

6%

水道局6 

0%

水公団18 

1%

その他182 

14%

N=1277（横断工作物の数）

29  23  27 22 

116 77 

40  35 

87 4 

11 8 

18 51 

48 

5 

71 

9  6 4 

7  5 

8 

1 

8 

29  1 3 

3 

19 

2 

1 

25 

3 

4215 

21  27 28 

6 

51 

7

1 

16 9  30 

6 

6 

5

1 

3

3  9 

3 

1 

5 

4 

2 

14 13 

7 

3 

133 

0

50

100

150

200

250

300

350

400

北海

道開

発局

管内

東北

地方

整備

局管

内

関東

地方

整備

局管

内

北陸

地方

整備

局管

内

中部

地方

整備

局管

内

近畿

地方

整備

局管

内

中国

地方

整備

局管

内

四国

地方

整備

局管

内

九州

地方

整備

局管

内

国土交通省

自治体

企業

農林水産省

土地改良区

水利組合

水道局

水公団

その他

件数

持続可能で活力のある流域社会の形成に向けた研究報告

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２－２ 魚道の形式・構造

全国の直轄区間内には 980 基（H26 調査）の魚道が

ある。形式別には階段式が最も多く全体の 65％を占め

る。次いで斜路式が 21％を占め、バーチカルスロット

式、緩勾配水路式、デニール式、複合タイプがそれぞ

れ 3％程度を占める（図－５）。

また、形式別割合が高い階段式魚道に着目すると全

面越流型が最も多く、全体の 70％程度である。次いで

アイスハーバー型が 15％、傾斜隔壁型、ハーフコーン

型が 4％程度である（図－６）。

図－５ 魚道の形式（H26 調査）

図－６ 階段式魚道の内訳（H26 調査）

魚道幅は全体の 9割が 10m 以下で、5m 以下の魚道が

約 7 割を占める。また、50m を超す魚道は全断面魚道

である（図－７）。

魚道延長は50％の魚道が延長30m以下である。また、

90％の魚道が延長 100m 以下である（図－８）。

階段式魚道の勾配は 1/5～1/10 が最も多く（図－９）、

斜路式魚道の勾配も 1/5～1/10 が最も多い（図－１０）。

図－７ 魚道幅の分布

図－８ 魚道延長の分布

図－９ 階段式魚道の勾配の分布

図－１０ 斜路式魚道の勾配の分布

634

64.7％

35

3.6％

27

2.8％

208

21.2％

33

3.4％

7

0.7％

25

2.6％

11

1.1％

階段式

バーチカルスロット式

緩勾配水路式

斜路式

デニール式

閘門式

複合タイプ

詳細不明

N＝980（魚道数）

441

69.6％

22

3.5％

98

15.5％

28

4.4％

17

2.7％

28

4.4％

全面越流型

傾斜隔壁型

アイスハーバー型

ハーフコーン型

扇形

その他

N＝634（階段式魚道数）

1

0%

20%

40%

60%

80%

100%

275

357

129

57

3 5 0

33%

77%

92%

99% 99% 100% 100%

0%

20%

40%

60%

80%

100%

0

100

200

300

400

500

2m以下 2m超

5m以下

5m超

10m以下

10m超

50m以下

50m超

100m以下

100m超

500m以下

500m超

魚道数 累計（不明分を除いた割合）

19

82

320

177

137

69

143

2%

12%

51%

73%

90%

98% 100% 100%

0%

20%

40%

60%

80%

100%

0

100

200

300

400

500

5m以下 5m超

10m以下

10m超

30m以下

30m超

50m以下

50m超

100m以下

100m超

200m以下

200m超

500m以下

500m超

魚道数 累計（不明分を除いた割合）

8

209

145

64

31

4 5 12%

46%

78%

91%

98% 99% 100% 100%

0%

20%

40%

60%

80%

100%

0

50

100

150

200

250

300

≧1/5 1/5～

1/101/10～

1/151/15～1/20

1/20～

1/501/50～

1/1001/100～

1/5001/500～

魚道数 累計(不明分を除いた割合）

13

48

26

19 20

4 2 110%

46%

65%

80%

95%98% 99% 100%

0%

20%

40%

60%

80%

100%

0

20

40

60

80

100

≧1/5 1/5～1/10

1/10～

1/151/15～

1/201/20～1/50

1/50～1/100

1/100～

1/5001/500～

魚道数 累計(不明分を除いた割合）

件数

件数

件数

件数

リバーフロント研究所報告 第 27 号 2016 年 9 月

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２－３ 魚道の設計対象魚

魚道の設計対象魚は、全国的にはアユが半分以上を

占める（図－１１）。

地域別には、北海道、東北、北陸でサケマスを対象

とした魚道が多く、特に北海道では 7割近い魚道がサ

ケマスを対象魚としている。一方、中部、中国、四国、

九州にはアユを対象とした魚道が多くを占める（「その

他」は、コイ・フナ類、ウナギ、アマゴ、イワナ、カ

ジカ類、カワヤツメ、モクズガニなどが含まれる）。

このことから、生息種、水産資源としての価値や地

域のニーズは、設計対象魚の地域別内訳の魚種の違い

として現われていると考えられる（図－１２）。

図－１１ 魚道の設計対象魚（H26 調査）

図－１２ 魚道設計対象魚の地域別内訳（H26 調査）

２－４ 魚道の設置時期

魚道の設置時期に着目すると、「魚がのぼりやすい川

づくり推進モデル事業」の開始と時を同じくして、460

基以上の魚道が平成 3年以降に設置されたことが分か

る（図－１３）。

図－１３ 年代別の魚道設置件数

３． 魚道の整備効果

魚道整備による効果を概観するため遡上可能距離の

変遷を整理する。前述のとおり設置されている魚道の

多くがアユ、サケを対象としているが、全国の変遷を

1 つの指標で整理するため遡上可能距離の延伸状況は

アユの遡上基準を用いて算出する。

遡上可能距離の算出にあたっては、魚道ごとに遡上

の可否を次の 4 項目で確認し、1 項目でも該当した魚

道はアユの遡上が不可能として判定した（表－１）。

表－１ 遡上可否の評価４項目（アユ）

・土砂やゴミが堆積しており完全に閉塞している

・魚道の破損が見られ流れを乱し遡上阻害となって

いる

・魚道に十分な流水がない

・魚道下流端の水位差が 30cm より大きい

この判定を用いて遡上可能距離を算出した結果、平

成 5、14、21、26 年と確実にその距離は延伸しており、

整備の成果が現れていることが確認された（図－１４）。

また、現在全国の直轄河川本川延長の 8割強が既に

遡上可能と判断される状況であることが分かる。

図－１４ 全国の直轄区間の遡上可能距離変遷

（アユを対象に遡上の可否を判定した結果）

4 

36 47 

74 67  66 

155 

233 

73 

225 

0

50

100

150

200

250

1900年

以前

1901～1950年

1951～1960年

1961～1970年

1971～1980年

1981～1990年

1991～2000年

2001～2010年

2011年

以降

完成

年不

明

魚道

設置

件数

10 24  26 

90 

34 

127 

30 

182 

52 15 

9  4 

1 

5 

4 

10 

0 

9 

9 

11 

1 

4 

0 

1 

5 

10 

1 

3 

6 

16 

9 

51 27 

40 

86 

14 

10 

24 

0

50

100

150

200

250

北海

道開

発局

管内

東北

地方

整備

局管

内

関東

地方

整備

局管

内

北陸

地方

整備

局管

内

中部

地方

整備

局管

内

近畿

地方

整備

局管

内

中国

地方

整備

局管

内

四国

地方

整備

局管

内

九州

地方

整備

局管

内

アユ サケマス アユ・サケマス その他 不明

4846.2km（86.9％）

4644.4km（83.3％）

3866.0km（69.4％）

3570.5km（64.1％）

0 1000 2000 3000 4000 5000 6000

H26

H21

H14

H5

直轄区間本川延長

5574.3km

件数

アユ525 

54%

サケマス82 8%

アユ・サケ

マス60 6%

その他36 

4%

不明277 28%

N=980（魚道の数）

魚がのぼりやすい川づくり

推進モデル事業（1991～）

持続可能で活力のある流域社会の形成に向けた研究報告

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４．既設魚道の課題

魚道設置により遡上環境改善に一定の効果が現れて

いる一方で、中にはその機能が低下している魚道や、

所期した機能を十分に発揮していない魚道が散見され

る。

平成 26 年に行われた魚道の現況調査結果を用い、前

述した遡上の可否（アユを対象に判定）を確認する際

に用いた 4項目の該当数を集計した。

この結果、土砂やゴミの堆積と魚道の破損を 1つの

項目とみなすと「土砂堆積や破損などの維持管理」、「魚

道内流況（無水や流量過多）」、「魚道下流端の水位差」

がほぼ 1/3 ずつの割合を占めることが確認された（図

－１５）。この結果を踏まえ、課題の発生原因を推定し

た。また、原因別に代表的な魚道を選定し、現地で課

題が生じている状況を直接確認するなどした。

図－１５ 魚道の機能低下の要因

土砂堆積や破損が生じている魚道について、設置位

置のセグメントを確認したところ、約半数がセグメン

ト 1に設置された魚道であった（図－１６）。

勾配が急な河道や河床材料が大きい河道では、移送

土砂量・粒径の関係で、施設への衝突により施設損傷

に至る事象が多いと考えられる。

写真－１ 土砂により閉塞した魚道の例

（セグメント 1の区間にある魚道）

図－１６ セグメント毎の機能低下割合

澪筋が移動した結果無水状態となっている魚道や、

流入量過多が原因で魚道内の流況が乱れている魚道が

散見された。また、魚道下流端の水位差の大きな魚道

を確認した結果、多くは堰直下で生じた河床低下が原

因であることを確認した（河床低下の原因は様々）。

写真－２ 澪筋が移動し無水状態の魚道の例

写真－３ 流量過多で流れが乱れた魚道の例

写真－４ 堰直下で河床低下が生じている例

12.5%3基

29.2%7基

54.2%13基

4.2%1基

0.0%0基

8.7%2基

26.1%6基

47.8%11基

8.7%2基

8.7%2基

0%

20%

40%

60%

80%

100%

2‐2 2‐1 1 M 不明

土砂堆積した24基魚道のセグメントの割合

破損した23基魚道のセグメントの割合

魚道流況

51 35%

維持管理（土砂

堆積・破損）

36 24%

魚道下流端水位差61 41%

リバーフロント研究所報告 第 27 号 2016 年 9 月

- 71 -

階段式魚道について、魚道のプール形状（縦横比）

とセイシュの発生割合について評価を実施した。結果

としては、セイシュが発生している魚道の方が小さい

縦横比となった。セイシュは横長のプールに発生しや

すいと思われたが、本調査結果からはその傾向は見受

けられなかった（図－１７）。

図－１７ 魚道プール縦横比とセイシュの関係

５．魚道の効果的な点検手法

「河川巡視規程例について」（平成 23 年 5 月 11 日

国土交通省河川局水政課河川利用企画調整官及び河川

環境課河川保全企画室長 事務連絡）には、河川巡視

の際「魚道の通水状況」を確認することが示されてお

り、「河川管理施設や許可工作物の堰などに設置された

魚道について、水が流れているかどうか、また魚道入

り口などにおいて土砂堆積や、河床洗掘などが生じて

いないかどうかの状況を把握する」と記載されている。

魚道を小まめにメンテナンスすることにより、限ら

れた維持管理費の増大を抑えつつ、魚道を良好な状態

に保つことが可能になると考えられる。機能低下して

いる今調査の魚道事例を踏まえて、より具体的な点検

の視点を提案する（表－２）。堤防などの施設点検と同

様に、年 1回程度の施設点検を行うことを想定した。

表－２ 河川巡視等の際に確認すべき4つの視点

Ⅰ・魚道本体のみならず魚道の上流から下流まで

流水は連続しているか？

Ⅱ・隔壁部などと比較して、魚道の入り口部（下

流端）の水位差は大きくないか？

Ⅲ・越流部で流水は剥離（図－１８）していないか？

Ⅳ・遡上に障害を及ぼす魚道の破損や、土砂などの

堆積はないか？

図－１８ 流水の剥離イメージ

遡上の障害がなく機能しているかを確認するために

は、簡易な点検では難しい部分もある。約 5年に 1度

の頻度で実施される魚道の詳細点検時に確認すべき視

点を提案する（表－３）。

表－３ 魚道詳細点検時に確認すべき 12 の視点

確認箇所 詳細点検時の確認ポイント

魚道下流

瀬切れや伏流、流水の連続性

魚道下流の落差

魚道直下の水深

魚道下流端の水位差

魚道本体

階段式魚道の隔壁間の水位差

階段式魚道の越流部の水深

ﾊﾞｰﾁｶﾙｽﾛｯﾄ式魚道の場合、隔壁間の水位差

魚道上流端魚道上流端の水深

魚道上流端の水位差

魚道及び

魚道周辺

土砂やゴミの堆積、閉塞の有無

魚道の破損、流れの乱れによる遡上阻害

魚道に十分な流水がない

６． おわりに

本稿は、平成 26 年度に実施した「魚類遡上可能状

況調査及び魚道修繕工法等とりまとめ検討業務」及び、

平成 27 年度に実施した「効果的な魚道改善に関する検

討業務」において調査・検討した内容をとりまとめた

ものである。

本報告の作成にあたって、ご指導・ご助言をいただ

いた国土交通省水管理・国土保全局河川環境課、九州

地方整備局河川環境課、土木研究所の関係各位の他、

資料を提供していただいた方々に深く感謝申し上げる。

気泡

剥離

0

1

2

3

4

5

縦横

比(幅

/隔壁

間隔)

セイシュ発生

セイシュ発生なし

セイシュ△ 平均1.47

セイシュ○ 平均1.61